障害を持つ子どもの支援に携わりたいけれど、必要な資格が分からず困っていませんか？この分野は、さまざまな角度からの理解と高い技術が必要になります。そこで本記事では、障害児の支援に関わる資格をいくつかご紹介します。加えて、障害児の支援に携わりたい時に候補となる職場についてや、その探し方のポイントも解説します。障害を持つ子どもを支援するという、やりがいのある仕事について、この記事でぜひ理解を深めてくださいね。
障害児支援に必要な資格は？
必須ではないが持っていたら有利
障害児支援に必須の資格はありませんが、いくつかある中でどれか持っていると、就職の際に有利と言えるでしょう。資格を持っていれば施設の配置基準を満たす人材として、採用されやすくなります。また、キャリアアップも見込めますよ。さらに、就職や転職の際に資格について履歴書に記載しておけば、どのようなスキルを持っているのか伝わりやすいです。資格を取る過程で学んだことは、施設での仕事において役立つので、資格を取っておいて損はありません。
障害児支援に関わる資格
児童発達支援管理責任者
障害児支援に関わる資格には、児童発達支援管理責任者があります。児童発達支援管理責任者とは、子どもの成長や発達度を見ながら、家庭や関係機関と連携を取る職種です。その中でも、リーダーとなって子どもを支援していく役割と言えるでしょう。仕事内容には、個別支援計画の作成や児童と保護者への相談援助業務などがあります。この資格を取るには、実務経験と研修の終了が必須となります。放課後等デイサービスなどで配置が義務付けられているので、持っていたら重宝される資格と言えますね。
児童指導員任用資格
児童指導員任用資格とは、子どもと直接関わりながら、健やかな成長と自立を支援する職種です。児童発達支援管理責任者からの指示を受けて、個別支援計画や事業所のカリキュラムも確認しながら、子どもの支援を行います。児童指導員は任用資格のため、資格を得るには、心理学や社会学の大学を修了していることなどが必要。自分が要件を満たしているかどうか、調べてみることをおすすめします。
保育士
保育士とは児童の保育を行い、保護者への保育指導も並行する国家資格。保育士は保育園で働くことが一般的ですが、児童発達支援事業所などでも必要とされています。保育士の資格を取得するルートは2つあります。ひとつは指定の養成期間を卒業すること、もうひとつは保育士試験に合格すること。療育の現場で働く保育士は、保育の知識も活かしながら、療育活動にも携わります。放課後等デイサービスなどで配置基準があるので、保育士の資格は役立つと言えるでしょう。
公認心理師
公認心理士は2017年から施行された、比較的新しい国家資格。専門知識や技術を駆使して精神的な面での困りごとがある人をサポートする職業です。医療や教育、福祉などの幅広い職場に必要とされる人材と言えます。障害児支援の分野では、おもに児童発達支援や放課後等デイサービスなどで活躍しています。取得するにはハードルの高い資格です。しかしその専門性の高さから、発達障害のある子どもの特性を、よく理解してあげられるとことが強みになるでしょう。
児童発達支援士
児童発達支援士は、一般社団法人人間力認定協会が認定する民間資格。発達支援の基本知識や対応方法について学習する資格です。また、発達障害の知識に限らず、子どもの発達や子育てに関することを学びたい人にもおすすめです。民間資格ではありますが認知度は高めで、合格率も比較的高いことが特徴。発達障害や支援についてあまり知識のない方が、最初に取り組む資格にしても無理なく始められます。
発達障害児支援士
発達障害児支援士は、四谷学院発達支援が認定を行う民間資格。発達障害のある子どもへの支援に対して、ベースとなる考え方や具体的な手法を学ぶことができます。上記の児童発達支援士よりも、応用編と言えます。療育方針の立て方や保護者対応、関係機関との連携など、より実践的なことも学べるのが特徴。具体的なアプローチ方法や療育の知識も学習範囲なので、キャリアアップを目指す方に適していると言えるでしょう。
子ども発達障害支援アドバイザー
子ども発達障害支援アドバイザーは、障害を持つ子どもたちの合理的配慮に向けた、アドバイザーの民間資格。一人ひとりの特性を理解し、それぞれに合わせた配慮と支援の方法が学べます。さまざまな特性に対しての知識が深まるため、障害を持つ子どもにも適切なアプローチが可能となるでしょう。これは、それぞれの子どもに向き合うだけでなく、その保護者と向き合って寄り添える存在になることを指します。
自閉症スペクトラム支援士
自閉症スペクトラム支援士は、自閉症スペクトラムについての専門性を高めたい時に役に立つ認定資格。しかしこの資格を取るためには、保育士や心理士などの関連資格を持っていることが必要です。STANDARD、ADVANCED、EXPERTの3段階がありますが、STANDARDでも研究大会の参加や実務経験が必要で、難易度は高いでしょう。その分、専門分野をより深く知りたい人や、療育分野のプロとしてキャリアアップを望む人には向いていると言えます。
障害児支援の資格が活かせる職場
放課後等デイサービス
障害児支援の資格が活かせる職場には、放課後等デイサービスが挙げられます。放課後等デイサービスとは、小学生から高校生までの障害のある子どもを対象とした施設。放課後や長期休みに子どもが通い、学習支援や社会性のトレーニングに取り組んでいます。日常生活を充実させながら、自立した生活が送れるように子どもをサポートします。保育士以外にも、作業療法士や言語聴覚士などを含めてチームを作っているため、専門的な資格があることで働きやすくなるでしょう。
保育園
乳児や幼児が集団生活を行う保育園でも、障害児支援に関する資格が役に立ちます。例えば、子どもをよく観察して一人ひとりに合わせたサポートを考えたり、保護者の相談に乗ったりしますよ。障害児支援のために身につけた資格だったとしても、そのスキルは障害の有無に関係なく、子どもの見守りにおいて活用できます。現在は支援を必要とする子どもが増加傾向にあるため、保育現場では幅広い知識を持った人材が求められています。
児童発達支援センター
児童発達支援センターは、通所型で地域の中核的な療育支援施設。福祉型と医療型があり、福祉型は福祉サービスのみを提供しています。医療型は福祉サービスに加えて、治療も行なっていますよ。障害を持つ子どもが日常生活や集団生活を円滑に送れるよう、プログラムを提供したり、保護者からの相談に対応したりします。主に未就学児を対象としており、他の施設に助言をするという役割もあります。
児童発達支援事業所
児童発達支援事業所は、児童発達支援センターと同じく障害がある未就学児と、その家族のサポートを行う施設。児童発達支援センターと比べると小規模で、利用者に対しての支援を主としています。児童発達支援センターより身近な療育の場と捉えましょう。保護者の相談に乗ることはもちろん、子どものケアを一時的に代行するという役割を担う場合もあります。個人の発達段階の特性を理解して、地域に根ざしたサービスをしています。
障害児入所施設
障害児入所施設は、18歳未満の障害を持つ子どもが入所して生活を送る支援施設。福祉型と医療型があり、福祉型は食事や排せつ、入浴などの介護を行います。また、日常生活を送る中で必要なスキルが身につくように、技能訓練を行うこともあります。医療型は福祉型と同じ支援に加えて、治療や看護といった医療サービスの提供も行うと知っておきましょう。家庭での生活が困難な子どもを支援するため、その背景も理解した上で子どもと関わる必要があります。
障害児支援の職場を探す際のポイント
自分のしたい支援スタイルを考える
障害児支援の職場を探す際のポイントは、自分のしたい支援スタイルを考えることです。さまざまな支援の仕方を理解した上で、自分に合った職場を探しましょう。身体的な介助をしながら日常生活を支えたいのか、発達のばらつきに向き合うのか、子どもとの関わり方を具体的に検討することが大切です。また、保護者とどれくらい密に関わりたいかなどの希望も含めて、自分の得意分野と照らし合わせてみましょう。譲れないポイントを整理しておくことが、マッチする求人に出会える可能性を高めます。
施設ごとの仕事内容の違いを理解する
施設ごとの仕事内容の違いを理解しておくことも必要です。例えば大きな施設では、職員がチームを組んで連携を取りながら動いています。また、研修制度が整っていたり、キャリアアップが見込めたりするでしょう。小規模な施設においては、地域に根ざした支援で、一人ひとりに時間をかけられるところがポイントです。さらに、対象が未就学児か高校生かで支援の形にかなり違いがあるため、支援したい子どもの年齢を考えることも大切ですよ。
見学や職場体験に行く
見学や職場体験に行くことも、自分に合った職場を探す際のポイントになります。実際の現場を見ることで、現場の雰囲気やスタッフの対応を肌で感じることができるからです。また、求人票には掲載されていない、残業量や休憩の取りやすさなどを確認しておくことも重要ですよね。不安をできるだけ減らして就職するためにも、見学や体験の際に気になることは聞いておきましょう。そして、働きたいと思える職場に応募する準備をしましょう。
まとめ
障害児支援の資格を取って仕事に役立てよう
いかがでしたか？障害児支援に関わる資格は国家資格から民間資格までさまざまなものがあります。そして資格の難易度も色々あるため、自分の興味が持てるものや、既に持っている資格と照らし合わせて検討しましょう。また、選ぶ資格によっても活躍の場が変わってきます。就職や転職をする上で有利に働く場合もありますよ。自分が取り組んでみたい支援の形を考えた上で、どの資格を取るのか決めましょう。
